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お客様の声

吹き出し

弊社が担当させていただいたお客様から、率直な意見をいただいています。
参考にご覧ください。

  • 経営計画立案のご相談

    2018年5月吉日

    株式会社スピリッツ 代表取締役 五藤明洋 様

    この度、税理士法人エスペランサが主催する「将軍の日」~中期経営計画立案~に参加しました株式会社スピリッツ代表の五藤と申します。
    私は会社を起業して7年目ですが、起業2年目に経営者が集まる勉強会で「経営指針」を作成致しました。
    お陰様で計画通りに会社を前進させる事が出来たと思います。
    しかし、年数が経つにつれて、慣れといいますか今目の前にある現状ばかりに意識が向かっていました。
    そこで、起業当初からお世話になっているエスペランサの担当から「将軍の日」をやってみませんか?という提案がありました。最初のお誘いが今から2年前です。
    当時は「あんしん経営をサポートする会」が主催し、大阪まで担当と一緒に受講しに行きました。
    そこで、新たな中期5カ年計画を立案したのですが、しっくりこず…。
    そこから2年後の今回、エスペランサが直接ノウハウを手に入れた「将軍の日」を受講する運びとなりました。
    実際、起業当初から当社の事を把握している税理士が直接セミナーを行うというものもあり、尚且つ当社1社にマンツーマンで行う為、話の入ってくる度合が前回とは別物でした。
    非常に説明もわかりやすく、リアルタイムで質問が出来るので、他社で一斉に行うセミナーとは劇的に違う内容となりました。
    そこで見えてきたのは、今まで順調に会社を前進させてきましたが、会社は「未来永劫いつまでも順調ではない」ということです。
    それを気付く事が出来ましたし、何より当社が足りないものが明確になったことで、より強い体質の会社にするにはどうしたら良いのか?が見えました。
    会社が掲げる「経営理念・経営方針・経営計画」は車の運転で言ったら免許証のようなもの。
    その免許証を持たずして会社を経営するという事は「無免許経営」をしていると言っても過言ではありません。
    免許を持たぬ運転者は乱暴で事故を起こしやすいのです。会社で事故を起こすという事は社員を露頭に迷わせ、倒産の危機にすら陥る可能性があるのです。
    すなわち経営者は運転手であり優良ドライバーでなくてはなりません。
    「中期経営計画立案」は会社の方向性、すなわち「道しるべ」であり、明確な目的地になるのではないでしょうか。
    今回、エスペランサ主催の「将軍の日」に参加させて頂き、次なるステージに向け明確な目的地を設定する事が出来ました。今はワクワクして自分の会社が楽しみで仕方ありません。
    今回、携わって頂いた全てのスタッフの方々にこの場をお借りし感謝申し上げます。
    そして、最後に・・・全ての経営者に「将軍の日」を受講して頂きたいです。
    それが、経営者としての責任であり、会社が「存続・成長・発展」する事と私はそう思います。

  • 税務・会計のご相談

    2019年10月16日

    有限会社E様

    弊社のサービス・対応について、よかった点・悪かった点・改善して欲しい点をご記入ください。

    いつも先回りご提案いただき、満足しております。

  • 税務・会計のご相談

    2019年9月26日

    有限会社K様

    弊社のサービス・対応について、よかった点・悪かった点・改善して欲しい点をご記入ください。

    分かり易く説明していただけるので助かります。

  • 税務・会計のご相談

    2019年10月21日

    株式会社グリーンランド様

    弊社のサービス・対応について、よかった点・悪かった点・改善して欲しい点をご記入ください。

    経営のアドバイスを毎回もらい、とても参考になります。
    何の質問をしても回答をしていただけるので、プライベートも助かります。

  • 税務・会計のご相談

    2019年9月16日

    有限会社Y様

    弊社のサービス・対応について、よかった点・悪かった点・改善して欲しい点をご記入ください。

    いつも些細な質問等にもきちんと対応していただき感謝しています。疑問に思ってしまうことを解決するために、問い合わせをする事が多く、ご迷惑をおかけしています。

  • 税務・会計のご相談

    2019年10月31日

    S株式会社様

    弊社のサービス・対応について、よかった点・悪かった点・改善して欲しい点をご記入ください。

    同族会社における将来的な問題点を洗い出し、そのリスク管理を指摘してくれたこと。
    事業税務と相続税務部門が、それぞれ高度な専門性を有しており、相互補完されていて税務オールカバーで信頼性がある。